アドレサブル広告（AD2）を提案したいというお声をいただくことが増えてきましたが、反面、「提案してみたけど、クライアントから頂いた懸念に切り返せず失注してしまった」というケースもよくお聞きします。
そこで今回は、アドレサブル広告の“失注理由ベスト3”とその切り返し方法をご紹介します！
第3位
効果がイメージできず、データの活用方法が明確にならない
対策
初回提案時に、 具体的なデータの活用方法と事例を話すことが重要です。
クライアント様の申し込みフォームやカートから取得するデータをイメージした上で、具体的なデータ活用案を提示しましょう。活用案や事例についてはこちらを参照ください。
また、ご相談いただきましたら提案を一緒に考えますのでお声がけください！
第2位
個人情報を媒体に渡せない
対策
広告媒体側に個人情報を渡すことが、ポリシー違反や漏洩につながるリスクを感じられている可能性があります。
個人情報をそのまま広告媒体に渡すわけではなく、「ハッシュ化した値で、媒体側のハッシュ化した情報と照合している」点を説明いただくことで解消できるケースが多いです。
私たちから直接クライアント様へご案内させていただくと納得されることがほとんどですので、まずはお気軽にご相談ください。
第1位
個人情報を使った広告の配信許諾がとれていない
対策
個人情報を取得する際に、プライバシーポリシーなどで広告に利用することを明記していない場合、個人情報保護法に抵触する恐れがあると考えられています。
メールマガジンを配信する場合は、特定電子メール保護法により配信の許諾を得る必要がありますが、アドレサブル広告の場合は専用の許諾を得る必要はありません。 ダイレクトメールやアウトバウンド同様、「販促利用」や「お知らせ利用」などの記載があれば問題ありません。
なお、プライバシーポリシーに広告用の許諾を追記したい場合は弊社側でもサンプルをお渡しできるのでお声がけください。
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